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仮想通貨は危険だ!「信仰」によって成り立つ「カルト」だ。本当の穴場はどこに?

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アヴェ・マリア・インマクラータ!

愛する兄弟姉妹の皆様、

 先日、或る方から仮想通貨についてどう思うかと質問を受けました。私は、その時マネーゲームだから「危ない」と思うと申し上げました。

 ところでこのブログをお読みの愛する兄弟姉妹の皆様の中にも、どう考えたら良いかと思う方々もおられるかもしれません。

 秋田日記のテレジアさんも記事をアップされていました

 仮想通貨(cryptocurrency)の問題点は、底支えするものが何も無い、実体の支えが無いということです。

 元来は紙幣は額面の金や銀(正貨としての金貨や銀貨)と交換するという保証の上に成り立っていました。これを金本位制と言いますが、これは1971年のニクソン・ショックをきっかけに有名無実化しました。金本位制が完全に終わったのは今からたった40年まえの1978年のことです。

 本位貨幣との兌換が保障されなくなった法定紙幣は、不換紙幣とも信用紙幣とも言われます。現在は、印刷された紙きれですが、しかし法定通貨には「有益さ」があります。何故なら、例えば「円」という単位の通貨で、物を購入したり、税金を納めたり、電車に乗ったりすることができるからです。

 しかし仮想通貨は純粋に「信じる」ことによって成立しています。この特定の仮想通貨の値段が将来上がるだろうと信じて賭けることによってです。この値段が上がれば上がるほど自分の確信が強まります。しかし、特定の仮想通貨に価値があるから値段が上がるのではありません。値段が上がるだろうと推測するから、投機するから、値段が上がるのです。つまり「バブル」です。

 ビットコインなどのようなその他いろいろの仮想通貨は「通貨」ではありません。何故なら、それを使って日常生活を送ることが普通はできないからです。ビットコインの「有益さ」として一部の人々によって使われていることは、政府のコントロールが効かないので、犯罪のためです。コンピュータをハイジャックしてその身代金としてよくビットコインが要求されます。

 今、ビットコインが最初に出てきたので有名ですが、誰かがコンピュータのプログラムを作って新しい仮想通貨を次々と作ったとしたら、ビットコインは特に特別なものではなくなります。スカイプが出てきたときは有名になりましたが、いまではラインやカカオトークやワッツアップなども出ています。ですからビットコインの流通量が決められて一定以上は増えないとは言うものの、その他の無限の別の「ビットコイン」らが登場してくるので、希少価値を持つことはありません。

 ビットコインは金のようだといっても、金が持っているような「有益さ」はありません(金のようにプレゼントすることができるぐらい、だそうです。)。価値がジェットコースターのように変動するので、ビットコインで支払いを受ける動機付けは高くなく、単価があまりにも高価で、使いにくいので、日常生活では使えません。

 仮想通貨はバブルで成り立っています。価値がある、価値が出る、という信仰(迷信?)によって成り立っています。カルトです。このカルトの信者は、ますます多くの信者を作ろうとします。何故なら、多くの人々が信じて買えば買うほど値段が上がるからです。欲望とどん欲のカルトです。

 しかし仮想通貨は、実体がないのですから、本当の価値はゼロです。「まだまだ上がる」と信じさせ、期待させる博打です。

 以上は、Peter Schiff の意見を参考にしました。

 愛する兄弟姉妹の皆様、どうぞお気をつけください。

 賭けをするならここだ!という、確かな大穴場は、ただ一つだけしかありません。イエズス・キリストです。

天主様の祝福が豊かにありますように!

トマス小野田圭志神父(聖ピオ十世会司祭)

【参考資料】
ピター・シフは、ビットコインは0ドルになるだろうと警告しています。
Bitcoin is on the Road to $0, Says Peter Schiff:Peter Schiff, CEO of Euro Pacific Capital Inc., said that Bitcoin has "no value" and that it will drop along with other cryptocurrencies to a value of zero.

【参考資料】
キャッシュレス経済に向かっている現状について

日本は高額紙幣を廃止すべきである――そんな主張が、今年秋頃から海外を発端に相次いでいる。口火を切ったのはマクロ経済学の大家で米ハーバード大学のケネス・ロゴフ教授。自著で、5~7年かけて1万円札と5000千円札を廃止することで、「レスキャッシュ社会(現金割合の少ない社会)」を実現することを日本に提案した。

また、元イングランド銀行金融政策委員のウィレム・ブイター氏も、『日経新聞』(11月20日付)でロゴフ氏に賛同しつつ、高額紙幣を廃止し、半ば強制的に銀行に預金させることで日銀による集中管理型デジタル通貨に移行すべきと説いている。

昨年11月には突如、インドが1000ルピー(約1700円)紙幣と500ルピー紙幣を廃止したのも記憶に新しいが、このような高額紙幣廃止議論は世界で巻き起こっている。

米国で100ドル札が廃止となるか

ECBが15日に500ユーロ紙幣の廃止を非公式に決めた翌日の16日に、米クリントン政権下で財務長官を務めたローレンス・サマーズ氏は、ワシントン・ポスト紙に「100ドル札を廃止する時がきた」と題する記事を掲載した。米国で現金廃止を提唱するには、最適なタイミングである。欧州に続き米国、その先に日本での高額紙幣、1万円札の廃止に動き出す可能性が高くなった。

高額紙幣の廃止の議論は、ハーバード大学ケネディスクールのピーター・サンズ氏の論文を参考にしている。サンズ氏は、脱税を含む金融犯罪、テロリストや麻薬組織による資金の流れ、マネーロンダリング、汚職には高額紙幣が好まれて(紙幣の量と重さでは、高額紙幣の方が大金を動かせる)使われていると指摘し、有効な犯罪撲滅手段として、500と50 ユーロ札、1,000スイスフラン、100ドル札などの紙幣を廃止することが重要であると提唱している。

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